- メディア工房（3815）の最新期 KPI: ROE -58.1% / 営業利益率 -17.3% / 自己資本比率 30.9%
- 過去 3〜5 年の売上・利益・FCF の推移と業績の方向性
- 同業他社との比較・株価指標（PER — / PBR 8.51）の水準
ひとことで言うと
情報通信・サービスその他セクターの小型で、同業中央値より営業利益率が24.9%pt低い、自己資本比率は同業中央値より23.6%pt低い。
同業比較スコアカード（情報通信・サービスその他内）
セクター中央値との差PL（収益性・成長性）
ROEは中央値を69.18%下回る（0/3 指標が中央値以上）
BS（財務安全性）
自己資本比率は中央値を23.64%下回る（0/1 指標が中央値以上）
CF（キャッシュ創出・株主還元）
FCF/売上は中央値を27.01%下回る（0/1 指標が中央値以上）
同業内で優位: 営業利益率 / 自己資本比率 / 売上成長率 ／ 同業内で劣位: ROE / FCF/売上 / 営業利益率
※ 同業内の中央値は EDINET 公開データから機械的に集計しています。業種特性により標準値が異なるため、参考情報としてご利用ください。
同業内ポジションマップ
情報通信・サービスその他 / 945社営業利益率は同業下位25%以内の水準(-17.3%、同業中央値: 7.3%)です。売上成長率は同業下位25%以内の水準(-6.9%、同業中央値: 8.1%)です。
※ 横軸: 営業利益率 / 縦軸: 売上成長率。十字線は業種中央値。帯は業種 Q1〜Q3。
メディア工房 の最新期は、売上は前年比 -6.9% で減収、営業利益は -129.1% と大幅減益でした。
※ 一時的な特別損益や M&A の影響で前年比が大きく変動する場合があります。 財務タブ で 3〜5 年の推移をご確認ください。
四半期報告のためキャッシュフロー計算書が含まれていません。FCF・営業CF等は算出対象外です。
業績推移
財務状況のポイント
主要な経営指標等の推移
| 指標 | FY2025Q2 | FY2024Q3 | FY2023Q3 | FY2022Q3 | FY2021Q3 | FY2020Q3 | FY2019Q3 | FY2018Q3 | FY2017Q3 | FY2016Q3 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 8.3億 | 15.2億 | 15.3億 | 16.7億 | 13.6億 | 13.3億 | 14.7億 | 16.3億 | 16.8億 | 14.7億 |
| 営業利益 | -3.1億 | -0.2億 | 0.4億 | 1.6億 | 0.1億 | -0.1億 | 0.3億 | 0.6億 | -0.2億 | 0.2億 |
| 経常利益 | -2.7億 | -0.2億 | 0.3億 | 1.5億 | 0.1億 | -0.1億 | 0.5億 | 0.6億 | 0.7億 | -0.2億 |
| 当期純利益 | -2.7億 | -1.4億 | 0.1億 | 1.1億 | 0.0億 | -1.4億 | 0.1億 | 0.2億 | 0.4億 | -0.4億 |
| 純資産 | 6.3億 | 11.8億 | 13.2億 | 13.1億 | 12.0億 | 12.1億 | 13.5億 | 14.1億 | 16.5億 | 18.9億 |
| 総資産 | 18.7億 | 28.5億 | 28.5億 | 32.1億 | 33.2億 | 35.2億 | 31.7億 | 28.4億 | 32.4億 | 35.2億 |
| 自己資本比率 | 33.5% | 41.3% | 46.4% | 40.8% | 36.1% | 34.5% | 42.7% | 49.1% | 50.3% | 52.8% |
| ROE | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — |
同業比差分（セクター中央値比）
※ 同業比差分は最新期スナップショットです。「前年差」(prev_diff) 機能は将来実装予定で現状は表示していません。
類似銘柄
財務健康スコア 7軸
業種内パーセンタイル (0-100, Beta)メディア工房 に関するよくある質問
メディア工房 の ROE は何%ですか？
メディア工房（3815）の最新期 ROE は -58.1% です。これはマイナス（赤字）です。
メディア工房 の営業利益率は？
メディア工房（3815）の最新期営業利益率は -17.3% です。営業利益率は本業の収益力を示す代表的な指標で、業種により標準値が異なります。
メディア工房 の財務安全性はどうですか？
メディア工房 の自己資本比率は 30.9% です。これは標準的な水準です。銀行業 5〜10% / 不動産業 30% 前後 / 製造業 50% 以上が業種別の目安となります。
※ 本 Q&A は最新期の財務データから機械的に生成しており、特定の有価証券の売買を推奨するものではありません。 詳細は 計算ロジック をご参照ください。