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テクノロジーズ

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growth 情報通信・サービスその他 情報・通信業 データ反映: 2026-04-26 開示分まで (20日前)
売上高 139億円
PER 45.0
PBR 9.55
ROE 73.3%
配当利回り
自己資本比率 6.6%
売上成長率 +95.0%
営業利益率 12.5%
同業比較
5

事業の内容(TextBlock)

quarterly FY2024Q1

2 【事業の内容】当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。


経営分析(MD&Aテキスト)

quarterly FY2024Q1

2 【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】文中の将来に関する事項は、当第1四半期連結会計期間の末日現在において判断したものであります。 (1) 財政状態及び経営成績の状況①経営成績に関する説明当第1四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの収束やインバウンド増加、国内需要の回復等による社会経済活動の正常化が進み緩やかな回復傾向となりました。一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化に伴う資源価格高騰や中東などにおける地政学リスクの高まり等による経済活動への影響も大きく、先行きは依然として不透明な状況が続いております。また、少子高齢化や人口減少を背景に労働生産性の向上を図っていくことが課題となっており、既存システムの刷新やデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進によるIT投資需要が高まっております。

このような環境の下、当社グループは、「テクノロジーでより面白く、より便利な世の中を創造する」というビジョンのもと、映像ソフトウェア開発・AIといった技術領域や企業向けSaaS、太陽光発電設備の施工販売といったビジネス領域において、お客様にとって最大限の価値を創造できるようなサービスの提供に取り組んで参りました。具体的には、ITソリューション事業、SaaS事業、再エネソリューション事業の3事業を展開しております。当社グループは、ITソリューション事業において、主にエンタメ映像ソフトウェア開発やAI等のデジタル技術を利用したシステム・アプリケーション開発を中心とした売上を計上しました。SaaS事業においては、人材派遣会社向け管理システム「jobs」を中心に販売実績を積み重ねてきました。再エネソリューション事業においては、太陽光発電設備の施工・販売による売上を計上しました。以上の結果、当第1四半期連結累計期間における当社グループの業績は、


経営成績等の概要

quarterly FY2024Q1
回次第10期第1四半期連結累計期間第11期第1四半期連結累計期間第10期会計期間自  2023年2月1日至  2023年4月30日自  2024年2月1日至  2024年4月30日自  2023年2月1日至  2024年1月31日売上高(千円)217,5821,745,0227,129,535経常利益又は経常損失(△)(千円)△31,161△16,281675,170親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)(千円)△20,073△48,224106,202四半期包括利益又は包括利益(千円)△20,073△47,793549,461純資産額(千円)784,6173,161,8533,473,462総資産額(千円)1,273,78816,708,43816,200,3011株当たり当期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円)△7.17△17.1037.85潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益(円)---自己資本比率(%)61.65.45.8  (注) 1.当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。2.第10期の潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第11期の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。

CriticalContractsForOperationTextBlock

quarterly FY2024Q1

3 【経営上の重要な契約等】当第1四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。


セグメント情報(テキスト)

quarterly FY2024Q1
(セグメント情報等)【セグメント情報】前第1四半期連結累計期間(自  2023年2月1日  至  2023年4月30日)1  報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報    (単位:千円) 報告セグメント調整額四半期連結損益計算書計上額(注)ITソリューション事業 SaaS事業計売上高     一時点で移転される財179,61910,155189,775-189,775一定の期間にわたり移転される財-27,80627,806-27,806顧客との契約から生じる収益179,61937,962217,582-217,582外部顧客への売上高179,61937,962217,582-217,582セグメント間の内部売上高又は振替高5,359-5,359△5,359-計184,97937,962222,941△5,359217,582セグメント利益又は損失(△)3,672△34,391△30,718-△30,718 (注) セグメント利益又は損失の合計額は、四半期連結損益計算書の営業損失と一致しております。 当第1四半期連結累計期間(自  2024年2月1日  至  2024年4月30日)1  報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報     (単位:千円) 報告セグメント調整額四半期連結損益計算書計上額(注)再エネソリューション事業ITソリューション事業 SaaS事業計売上高      一時点で移転される財804,008129,599- 933,608-933,608一定の期間にわたり移転される財736,775-33,865770,640-770,640顧客との契約から生じる収益1,540,783129,599 33,8651,704,249-1,704,249その他の収益(注2) 40,773--
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保証会社の情報

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第二部 【提出会社の保証会社等の情報】該当事項はありません。

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InformationAboutOfficersTextBlock

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2 【役員の状況】該当事項はありません。

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従業員ストックオプション

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① 【ストックオプション制度の内容】該当事項はありません。

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事業等のリスク(TextBlock)

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1 【事業等のリスク】当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。

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転換社債の行使等

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(3) 【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】該当事項はありません。

ChangesInNumberOfIssuedSharesStatedCapitalEtcTextBlock

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(4) 【発行済株式総数、資本金等の推移】 年月日発行済株式総数増減数(株)発行済株式総数残高(株)資本金増減額 (千円)資本金残高 (千円)資本準備金増減額(千円)資本準備金残高(千円)2024年2月1日~2024年4月30日-2,820,400-630,300-186,300

IssuedSharesTotalNumberOfSharesEtcTextBlock

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② 【発行済株式】 種類第1四半期会計期間末現在発行数(株)(2024年4月30日)提出日現在発行数(株)(2024年6月14日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容普通株式2,820,4002,820,400東京証券取引所グロース市場完全議決権株式であり、株主としての権利内容として何ら制限のない当社における標準となる株式であります。また、単元株式数は100株であります。計2,820,4002,820,400--


IssuedSharesVotingRightsTextBlock

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① 【発行済株式】 2024年4月30日現在区分株式数(株)議決権の数(個)内容無議決権株式---議決権制限株式(自己株式等)---議決権制限株式(その他)---完全議決権株式(自己株式等)普通株式--100完全議決権株式(その他)普通株式28,190完全議決権株式であり、株主としての権利内容として何ら制限のない当社における標準となる株式であります。また、単元株式数は100株であります。2,819,000単元未満株式普通株式--1,300発行済株式総数2,820,400--総株主の議決権-28,190- (注) 単元未満株式には、当社所有の自己株式2株を含めて記載しております。


MajorShareholdersTextBlock

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(5) 【大株主の状況】当四半期会計期間は第1四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

TotalNumberOfSharesTextBlock

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① 【株式の総数】 種類発行可能株式総数(株)普通株式9,600,000計9,600,000


TreasurySharesEtcTextBlock

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② 【自己株式等】2024年4月30日現在所有者の氏名 又は名称所有者の住所自己名義 所有株式数 (株)他人名義 所有株式数 (株)所有株式数 の合計 (株)発行済株式 総数に対する 所有株式数 の割合(%)(自己保有株式)株式会社テクノロジーズ東京都港区白金1丁目27番6号100―1000.00計―100―1000.00 (注) 当第1四半期会計期間末時点の自己株式数は102株となっています。


新株予約権等

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② 【その他の新株予約権等の状況】 当社は、会社法に基づき新株予約権を発行しております。 決議年月日2024年3月21日新株予約権の数(個)※2,800新株予約権のうち自己新株予約権の数(個)※-新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※普通株式 280,000 (注)6新株予約権の行使時の払込金額(円)※5,300(注)9新株予約権の行使期間 ※自  2024年4月9日  至  2027年4月8日新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円)※(注)17新株予約権の行使の条件 ※ 各本新株予約権の一部行使はできないものとする。新株予約権の譲渡に関する事項 ※ 本新株予約権は、割当予定先に対する第三者割当の方法により発行されるものであり、かつ本新株予約権引受契約において譲渡制限が付されており、当社の事前の承認なく、割当予定先から第三者へは譲渡されません。組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※(注)14 (注) 1.本新株予約権の名称 株式会社テクノロジーズ第1回新株予約権(以下「本新株予約権」という。)2.本新株予約権の払込金額の総額   金13,384,000円3.申 込 期 日 2024年4月8日4.割当日及び払込期日 2024年4月8日5.募 集 の 方 法 第三者割当ての方法により、以下の者に次のとおり割り当てる。Long Corridor Alpha Opportunities Master Fund   2,240個MAP246 Segregated Portfolio     560個6.本新株予約権の目的である株式の種類及び数(1)本新株予約権の目的である株式の種類及び総数は、当社普通株式280,000株とする(本新株予約権1個当たりの目的たる株式の数(以下「割当株式数」という。)は、当社普通株式100株
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NoteOnIndependentAuditFinancialInformation

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当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第1四半期連結会計期間(2024年2月1日から2024年4月30日まで)及び第1四半期連結累計期間(2024年2月1日から2024年4月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、監査法人 銀河による四半期レビューを受けております。

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配当(注記)

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該当事項はありません。


保証債務

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2  保証債務        下記会社の金融機関からの借入等に対し、次のとおり債務保証を行っております。 前連結会計年度(2024年1月31日)当第1四半期連結会計期間(2024年4月30日)株式会社本田パワー93,060千円91,605千円株式会社エコ革アセット 2,022,000 1,758,000 合同会社福島いわきソーラー2,800,000 4,690,000     計4,915,060 6,539,605
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PlaceForPublicInspectionCoverPageTextBlock

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株式会社東京証券取引所(東京都中央区日本橋兜町2番1号)


その他情報(連結)

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2 【その他】該当事項はありません。

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